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コンサルティング業界は、専門的知識を持ったビジネスマンが転職を目指すことが多い業界です。
ただ、近年では若いビジネスマンの方や学生の就職先として、
・経営につながるビジネス知識を身に着けたい
・課題解決につながる調査、資料作成の技術を手に入れたい
・生涯年収をアップさせたい
・転職先の幅を広げたい
といった長期的なキャリア視点に立った「通過点」として選択されるケースが増えています。
採用するコンサルティング会社側も受注するプロジェクト案件が過去最高件数・金額を超えてきており、プロジェクトを遂行するためのメンバーを集めるために幅広い層から採用を行っています。
コンサルティング業界に入る方には「定年までコンサルティング業界で働きたい」と考えている人はほとんどいなく、あくまでも「事業会社で良いポストを得るための通過点」としてチャレンジすることが多いです。
当記事では「コンサルティング業界への転職」と「コンサルティング業界からの転職」の2つに軸をおいて紹介させていただきます。
当記事をお読みいただくことで、
コンサルティング業界の仕事内容
コンサルティング業界の主要プレイヤー
コンサルティング業界に強い転職エージェント
コンサルティング業界で有利になる資格、経験
について知ることができます。
結論から申し上げると、
・コンサル業界への転職に強い転職エージェント
と
・コンサル業界から事業会社への転職に強い転職エージェント
の両方と付き合っておくことでコンサルティング転職に必要な情報の量と質を確保することができます。
コンサルティング業界は、主にプライム上場企業(売上規模3000億円以上)の大手企業を中心に業界の未来構想から始まり、経営戦略、財務会計、組織人事、ITシステム、マーケティングといった会社経営に必要な機能・役割に対する課題を解決するアドバイスを行う業界です。
一昔前までは「計画」のみ作成支援し、納品する事でコンサルティングサービスを完了するケースが多く「実行」については関与しない事が多かったですが、昨今では「実行」を進めていく支援までを一連のコンサルティングサービスとしてプロジェクト受注するケースが増えています。
プロジェクトの規模や期間は発注企業や課題内容によって異なります。
経営戦略のような外部環境の変化に影響を受けやすい内容ほど短期間で高単価になるケースが多いです。
一方でITシステムの導入支援プロジェクトなどは3~5年をまたぐ長期的なプロジェクトになる傾向にあります。
コンサルティング会社からすると長期的なプロジェクトを受けるほうが売上計画を立てやすいため、システム開発をはじめに実行支援を社内で行うための体制づくりを進めています。
また、コンサルティング会社の売上計画を上げるためにはプロジェクトにアサイン可能な人員を拡充する必要があります。
そのため、コンサルティング業界全体として「採用」は重要なテーマになっています。
コンサルタントは顧客が持つ「課題」を解決するための支援サービスを行う仕事です。
コンサルタントの仕事は企業から発注される「プロジェクト」と言われる「有期的業務」の契約を取り交わすことでスタートします。
プロジェクトは、多くの場合3~10名のチームで推進します。代表的な戦略領域のプロジェクトは3カ月単位、IT領域のプロジェクトは6カ月~3年単位であることが多いです。
プロジェクトには発注企業(顧客)側の社員も参画します。参画理由はプロジェクトを無事に完遂するためでもありますが「次世代リーダーの育成」を目的にしていることもあります。
コンサルタント側のチームは、ディレクター+マネージャー+スタッフ数名の体制イメージです。顧客側はプロジェクト責任者(担当取締役)+現場責任者+現場担当者(企画職)体制イメージです。
具体的なプロジェクト期間はディレクタークラスが担当取締役と関係構築を行い、実際の現場推進はマネージャークラスが責任を持って行います。スタッフクラスは割り当てられたパートの資料作成、調査を中心に行います。
具体的なプロジェクトの動きについては領域によって異なるため、ここでは戦略領域とIT領域に絞って紹介いたします。
戦略コンサルタントはコンサルティング会社の中では「花形」と言われています。
年収についても他の領域よりも2~3割高く、少数精鋭の頭脳集団です。地頭もよく、コミュニケーション能力にも長けて、見た目もスマートでタフなコンサルタントが多いです。
役割として、CEOをはじめとした役員クラスに対して、既に認識されている課題のみではなく、業界の未来構想から想定される潜在課題も発見しながら経営方針、中長期的な経営戦略の立案支援を行います。
業界の専門家に対して示唆を出していくことで価値貢献するため、非常に難易度の高いコンサルティング領域です。
また、プロジェクトテーマは3カ月ほどで切り替わることが多いため、「初めてかかわる業界、製品」に対して短期間でキャッチアップを行い、業界に長く関わっている人よりも高い理解度を持つ必要があるため、プロジェクトの実行フェーズでは体力勝負となる場面もあります。
知力と体力を兼ねそろえながらストレスへの耐性も求められるため、戦略コンサルタントを3年ほど経験するだけで転職市場におけるキャリア価値は非常に高まります。
具体的に戦略コンサルタントが何をしているのかを説明していきます。
コンサルタントにはプロジェクトを獲得する「提案フェーズ」と獲得したプロジェクトを完遂させる「実行フェーズ」に分かれます。
「提案フェーズ」は”セリング”と言われる営業活動であり上級役職者が責任を持って行います。
具体的にはパートナークラス、ディレクタークラスが大手企業で決裁権を持つ取締役クラスに対して事業計画立案支援等の営業活動を行い、企業側で稟議が通ればプロジェクト獲得になります。
実際にプロジェクトを進めていく「実行フェーズ」では、プロジェクトテーマによって内容は異なるものの調査、分析から始まり計画の立案、実行支援の流れとなります。
業界の過去の流れ・未来予測、製品・サービスの市場調査、顧客動向調査等をマーケティング会社も使用しながら進めていきます。
後工程で出てくる戦略立案等の前提となる条件のため、重要な工程です。
具体的にはマネージャークラスが全体管理をしながら、スタッフクラスにパート別に調査依頼をし、最終的にマネージャークラスが取りまとめを行います。
仮に顧客へのレビュー(報告)時点でスタッフクラスの仕事が遅延していた場合はマネージャークラスが責任を持って仕上げます。
業界全体の未来構想、顧客企業の長期ビジョンと照らし合わせながら、具体的な数値のロジックを立てながら経営計画の策定を行います。
経営計画と一言で言っても、財務、会計、マーケティング、営業、物流など全ての機能との整合性を取りながら実現可能性のある計画(ロードマップ)を立てていきます。
経営計画を立てて終わりではなく、昨今の戦略コンサルタントは計画を実行するための支援も行います。
具体的には取締役直轄のプロジェクトマネジメントオフィサー(PMO)として計画に即して関係部門と調整し、進めていく際の支援を行います。
実行支援においては、顧客企業の現場からの反発を受けるケースもあり、頭の良さや体力のみではなく相手のふところに入っていく人間味、コミュニケーション能力も求められます。
以上のプロセスから、コンサルタントの仕事として、経営幹部をはじめ現場のスタッフクラスまで様々なスタークホルダーとの関係値づくりから調査、分析を通して得たデータをもとに顧客の経営陣が納得のする示唆出し、実行支援までを行うのが戦略コンサルタントの仕事です。
戦略コンサルタントはタイトルごとに役割の概要が決まっております。
もちろん、プロジェクトの内容、難易度、期間、単価によって変わってくるもののおおまかな役割内容には変わりありません。
■タイトル別役割
プロジェクト全体の総責任者。成果物、期間について責任を持ち、進捗度合いによって顧客企業との期待値調整を行います。
現場の責任者です。スタッフクラスに仕事を配分し、上がってくる成果を最終成果物にまとめていきます。スタッフクラスがスキル不足だとマネージャークラスが穴埋めをする必要が出てきます。
そのため、マネージャークラスになるとコンサルタント業界では一人前とされています。
マネージャーの指示に従い、与えられたパートの調査、資料作成を進めていきます。
基本的にはマネージャーに報告、連絡、相談を行います。
コンサルタントクラスになると業界未経験で転職してから間もない社員も多く、成果物のスキルにばらつきがあります。
このような役割のもとマネージャー1人に対してスタッフ3名ほどを最小単位のプロジェクトチームにして様々な課題に取り組んでいきます。
戦略コンサルタントとして市場価値の高い人材になれるかは、配属されるプロジェクトの希少価値や、育成力の高いマネージャーがいるプロジェクトにアサインされるかどうかも要素に含まれます。
ITコンサルタントは「IT・システムの面から経営課題を解決するコンサルタント」です。
顧客企業が戦略を実行するために必要なIT分野全般の課題に対して、解決施策のアドバイスを行い、実際のシステム入れ替え・導入支援まで関わる事が多いです。
特に昨今では、どのような取り組みをするにも「IT」「システム」が関わる事が多く、ITコンサルタントの需要は高まっています。
ITコンサルタントの領域を定義することは難しいですが、当サイトでは下記4つの領域として整理しています。
①IT戦略策定、CIO(情報責任者)支援など会社経営におけるIT施策の企画、実行支援(事業決済者が窓口)
②基幹システム(SAP等)を主なアプローチとしたIT施策の企画、実行支援(情報システム部門が窓口)
③セキュリティ施策を主なアプローチとしたIT施策の企画、実行支援(案件によって複数の窓口)
④ITシステムの基盤となるインフラ・ネットワーク領域に強みを持ちながらIT施策の企画、実行支援(情報システム部門が窓口)
先述した戦略コンサルタントとの違いとして、戦略コンサルタントは業界の未来構想や企業経営の戦略立案支援などを始めとした「戦略」にかかわる内容から、新規事業立案、業務プロセスの見直しなどがメイン領域となります。
一方でITコンサルタントは経営戦略にひもづくIT戦略にかかわる立案支援・実行支援を行います。
売上を上げるための取り組み、新規事業を立ち上げる文脈でAI・IOTを用いた提案を行ったり、コストを下げる取り組みとして基幹システムの入れ替え(リプレイス)の提案を行うこともあります。
提案のみで終わる事もありますが、実際の導入フェーズにプロジェクトマネジメントとして関わる事も多いため、戦略コンサルタントと比べると長期的なプロジェクトになりがちです。
各コンサルティング領域の境界線についてはコンサルティングファームやケースによって変わるため、経営戦略や業務改善へのアプローチは戦略領域が多く、システム、AI・IOTへのアプローチはITコンサル領域が多いと理解いただければ幸いです。
具体的にITコンサルタントが何をしているのかを説明していきます。
コンサルタントにはプロジェクトを獲得する「提案フェーズ」と獲得したプロジェクトを完遂させる「実行フェーズ」に分かれます。
「提案フェーズ」は”セリング”と言われる営業活動であり上級役職者が責任を持って行います。
具体的にはパートナークラス、ディレクタークラスが大手企業で決裁権を持つ取締役クラス、システム管掌役員に対してAI・IOTを用いた事業戦略検討支援やITシステムの高度化に関する提案を行い、企業側で稟議が通ればプロジェクト獲得になります。
ITコンサルタントは戦略コンサルタントと比べるとプロジェクトの期間が長く、規模も大きくなる事が多いです。
プロジェクトの期間については業務改善・システム導入企画の方針立案支援を行うフェーズで3~6か月ほどの内容が多いです。
また、その後の工程としてシステム会社会社などを選定しながら要件定義~プロジェクトマネジメントまでかかわると1年以上になるケースもよくあります。
規模としてもプロジェクトチームは5~15名程で組成され、クライアント側も入ります。
コンサルファーム側はパートナー(ディレクター)+マネージャー1~2名+スタッフ数名の体制です。
クライアント側はケースによりますが管掌役員クラス+現場責任者クラス+リーダークラスプ+スタッフクラス数名でアサインされます。
具体的なプロジェクトの進め方は、
まずは顧客がおかれている状況、顕在化している課題についての整理を行います。
現場社員へのインタビュー、システム開発者、事業決裁者、基幹システムに格納されているデータ、業務オペレーション資料などを通して「現在地」の整理、分析を行います。
プロジェクト組成において顧客が持つ期待値を定義します。
現状をふまえて「いつまでのどのような状態にしたいのか」を整理していきます。
事業サイドで「こうしたい(理想とする状態)」とゆう要求と、システムサイドで「これならできる(現実的な視点)」のバランスを取りながら「ゴール」を設計していきます。
顧客との期待値調整を行い「ゴール」をどのように設定するかがプロジェクトの成否を分ける重要なポイントになります。
「現在地」と「ゴール」が整理されれば「どの方法で行くのか」の整理をすすめていきます。
現実的にアサイン可能な人員数、期間、リカバリー案、予算などを総合的に検討して決めていきます。
「どの方法でいくのか」が決まれば具体的な計画に落とし込まれます。
家を建てる際の設計書のようなものであり、実行支援においても進捗報告の基準となる資料になるのでコンサルタントとしてのスキルが求められます。
具体的な計画をもとに、顧客の社員、取引先と協力しながら実行を進めていきます。
実際には顧客の責任者クラスが意思決定をしていくための支援を後ろ側で行うことが多いです。
顧客企業や協力企業の社員は必ずしも全面的に協力をしてくれるわけではありません。
また、コンサル業界と比べて能力にもばらつきが大きいため、プロジェクトの工程においては最もイレギュラーが多く心理的にも負担がかかる工程です。
以上のような工程をとおしてプロジェクトが組成され、役割を果たし、解散にいたります。
プロジェクトが長期化すると退職者が出るなどし、期間やコスト、品質においての期待値調整にズレが生じてくると「炎上」と言われる期待値調整をし直す対応が発生することもあります。
ITコンサルタントはタイトルごとに役割の概要が決まっております。
もちろん、プロジェクトの内容、難易度、期間、単価によって変わってくるもののおおまかな役割内容には変わりありません。
■タイトル別役割
プロジェクト全体の総責任者。成果物、期間について責任を持ち、進捗度合いによって顧客企業との期待値調整を行います。
現場の責任者です。スタッフクラスに仕事を配分し、上がってくる成果を最終成果物にまとめていきます。スタッフクラスがスキル不足だとマネージャークラスが穴埋めをする必要が出てきます。
そのため、マネージャークラスになるとコンサルタント業界では一人前とされています。
マネージャーの指示に従い、与えられたパートの調査、資料作成を進めていきます。
基本的にはマネージャーに報告、連絡、相談を行います。
コンサルタントクラスになると業界未経験で転職してから間もない社員も多く、成果物のスキルにばらつきがあります。
このような役割のもとマネージャー1人に対してスタッフ3名ほどを最小単位のプロジェクトチームにして様々な課題に取り組んでいきます。
ITコンサルタントとして市場価値の高い人材になれるかは、配属されるプロジェクトの希少価値や、育成力の高いマネージャーがいるプロジェクトにアサインされるかどうかも要素に含まれます。
コンサルタントの種類を大きく分けると業界別(インダストリー)とサービス別(ケイパビリティ)に分かれます。
プロジェクトの役割が大きく異なるのはサービス別になるため、当記事ではサービスの種別ごとにコンサルタントの種類を紹介していきます。
戦略コンサルタントは顧客企業の経営戦略策定、売上拡大計画の策定支援を行うコンサルタントです。
よくあるテーマとしては、顧客が所属する業界の未来構想策定、成長戦略、M&A戦略のロードマップ策定、新規事業戦略の立案支援などがあります。
全てのコンサルタントの中で精鋭中の精鋭が所属しており、コンサルタントの稼働単価も1カ月400~2000万ほどと高額になります。
高額な単価だからこそ、顧客規模も大きく、少なくとも売上3000億円以上の上場企業が中心になります。
短期間で未経験業界の知識を学び、業界の経営者に示唆を出す提案を行うため、プロジェクト期間中はハードワークになります。
考え続ける持続力はもちろん、体力的な強さ、精神的なタフさを持ち合わせている人材が活躍しています。
ビッグ4などの大手ファーム内にも戦略チームはありますが、ピュアな戦略ファームとしては、
・マッキンゼーアンドカンパニー
https://www.mckinsey.com/jp/overview
・A.T.カーニー
https://www.jp.kearney.com/about-us/corporate-profile
・アーサー・D・リトル
https://www.adlittle.com/jp-ja
・ドリームインキュベータ
https://www.dreamincubator.co.jp/
などがあげられます。
監査・会計系のコンサルタントは、顧客企業の会計まわりに関するアドバイスを中心に行います。
攻めではなく、守りが中心とも言えます。
また、監査・会計系のコンサルティングファームを総じて「ビッグ4」と称し、コンサルティング業界の象徴ともいえます。
総合ファームとして、監査・会計以外にも戦略・IT・組織と多くのサービス領域に事業を展開しているため未経験でコンサルタントになる方が最初に目指すコンサルティング企業です。
また、監査・会計系のコンサルタントは企業経営に関する法規制の管理状況を監視し、業務プロセスの改善をアドバイスします。
会計知識を持つコンサルタントがプロジェクトにかかわる事が多く、法改正への対応を進めながら顧客企業の経営に反映させていく必要があるため高学歴の出身者が多く在籍しています。
資格を持たない事業会社からの転職者としては銀行出身者で経理、簿記に関する知識を持った人材、金融グループのIT子会社等でIT監査の経験がある人材が増えています。
監査・会計系のコンサルティングファームの代表例としては、
・PwCコンサルティング合同会社
https://www.pwc.com/jp/ja/about-us/member/consulting.html
・デロイトトーマツコンサルティング株式会社
https://www.dtcrecruit.tohmatsu.co.jp/
・KPMGコンサルティング
https://kpmg.com/jp/ja/home/about/kc.html
・EYストラテジー・アンド・コンサルティング
https://www.ey.com/ja_jp/people/ey-strategy-and-consulting
です。
かつての東芝、オリンパスなどの大手企業の不祥事事件が起きると監査・会計系コンサルティングファームは信用を落としてしまいますので、コンサルティング業界で主要なポジショニングを保つために必要な領域と言えます。
財務コンサルタントはM&A、資金調達などの企画、検討におけるアドバイザーを行います。
戦略コンサルタントに近い領域ですが、戦略コンサルタントと比べると「財務」を起点にしたアドバイスになります。
コンサル
ティングファームを活用する大手企業は「PL(損益計算書)」「BS(貸借対照表)」「キャッシュフロー」の健全化を保ちつつ、様々な事業戦略を実現していく必要があるため財務系コンサルタントが企業経営に与えるインパクトは大きいです。
代表的なコンサルティングファームは
・KPMG FAS
https://kpmg.com/jp/ja/home/about/fas.html
・PwCアドバイザリー
https://www.pwc.com/jp/ja/about-us/member/deal-advisory.html
・デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー
・日本M&Aセンター
・レコフ
https://www.recof.co.jp/about/company/
です。
人事系コンサルタントは、企業を「組織」「ヒト」の観点で評価し、課題解決を行います。
評価制度、昇降格などを始めとした各種人事制度、研修をアプローチに企業戦略の実行支援を行います。
すべての企業は「ヒト」によって運営されており、上場企業を中心に「人的資本管理」の考え方が根付いて来ていますので人事コンサルタントの役割は大きくなってきています。
人事領域には「採用」「研修」「制度」「労務」が4領域がありますが、人事コンサルタントが関わるのは主に「制度」になります。
そのため、大手事業会社の人事として「制度」に関わった経験のある人が転職をして人事コンサルタントになるケースが多いです。
代表的なコンサルティングファームは、
・マーサージャパン
https://www.mercer.co.jp/about-mercer.html
・コーンフェリー
・グロービス
・リンクアンドモチベーション
・エッグフォワード
です。
また、総合系ファームの中にも「組織・人事領域」を担当するコンサルタントチームが存在します。
ITコンサルタントは、顧客企業のIT戦略、デジタル戦略の立案、実行に関するアドバイス、支援を行います。
昨今では経営戦略の実現には「IT」を必須となるケースが増えています。
そのため、経営戦略を実現するためにITの側面からIT戦略を立案し、実行におけるシステム開発のプロジェクトマネジメントまでを行います。
エンジニアのようにシステムコードを書く事はなく、あくまでも要件を定義し、スケジュール通りに実装を進めていくための指揮を取ります。
代表的なコンサルティングファームは、
・アクセンチュア
https://www.accenture.com/jp-ja
・ヒューチャーアーキテクト
https://www.future.co.jp/architect/
・ウルシステムズ
・マネジメントソリューションズ
・シンプレクス
です。
2019年に注目度が高まった「デジタルトランスフォーメーション」の流れでITコンサルタントの人数が増えています。
エンジニア出身者がキャリアチェンジしてITコンサルタントになるケースもあります。
また、総合系ファームの中にもITコンサルティングのチームが存在します。
コンサルタントを目指すのは良いですが、どのような人がコンサル向きなのかを解説します。
結論から申し上げると「地頭がよく、ハードワークを好み、好奇心旺盛な人」です。
コンサルタントは業務の期限が決まっている事が多く少数精鋭で取り組むことが多いため、必然と労働時間が長くなりがちです。
また、非定型な業務がおおく、いつも正解が決まっていない課題に取り組んでいます。
また、自分が興味のない業界やプロジェクトにアサインされることもあるため「好奇心旺盛」な人でなければ継続した成長を続けることがむつかしいです。
また、未経験でコンサルティング業界に入る場合は「学歴」「業務経験」「年齢」が大きな要素になってきますので、詳細の解説を行っていきます。
まず、学歴は目安でしかありません。
そのため、適性検査(SPI、GAB)による点数によって評価を高めたり、英語力などの語学力をアピールする事で学歴を補完することは可能です。
ただ、採用する側の目線として「地頭力」を測るための目安として「学歴」の基準がある事をしっておくと良いでしょう。
具体的に、コンサルティングファームの採用担当者から転職エージェントに対して「GMARC以上の学歴で1社目が大手企業だったら書類通過でOKですと」といったように「学歴」をもっている事で選考が有利になっている事も事実です。
ご自身の学歴は変わらない定数になりますので、コンサルティング業界を目指すうえで何をアピールするのが良いのかを整理しておきましょう。
コンサルタントに向いている業務経験はあります。
結論から申し上げると、すべてのコンサル領域に共通している業務経験は「企画業務」になります。
特にプライム上場企業の規模で経営企画業務に携わっていると高い評価でコンサルティング業界への転職が成功するケースが多いです。
また、ITコンサルであればエンジニアを含めたIT業務、組織コンサルであれば採用・制度設計を含めた人事経験、財務コンサルであれば経理業務など「職種」を切り口にした経験が評価されやすいです。
「職種」が評価されやすい理由として、コンサルティング未経験者をプロジェクトにアサインする際に「業界」への知見は既存のベテランコンサルタントが保有している事がおおく、「職種」における手を動かす業務面での頭数が不足しがちなためです。
コンサルティング未経験者はプロジェクトにアサインされながらコンサルタントとしての「お作法」を身に着けていきますので、最初の3年ほどは特に手を動かしてプロジェクトに貢献する事を認識しておきましょう。
コンサルティング業界に限らずですが、すでにコンサルティング業界に所属していれば年齢に関係なく、業界内での転職は可能です。
これは他の業界(例えば金融業界、製造業界etc)も同様ですのでコンサルティング業界の特別なことでは無いと言えます。
コンサルティング未経験の場合は、
・24歳~27歳は第二新卒に近い枠で採用されるケースが多い
アナリスト職、コンサルタント職として採用され様々プロジェクトにアサインされながらコンサルタントとしてのスキルを身に着けることを期待されて採用されます。
・28歳~32歳は経験者枠(育成の必要あり)で採用されるケースが多い
シニアコンサルタント職として「一定のビジネス経験のある人材」としてプロジェクトにアサインしながら不足スキルを育成して早期にプロジェクト貢献する事を期待されて採用されます。
・33歳~39歳は経験者枠(ある程度の即戦力性を期待)で採用されるケースが多い
マネージャー職(またはシニアコンサルタント職の上位クラス)として一定の専門知識、コンサルに活きる基礎スキルを身に着けている人材として若干の不足スキルを補いながら即戦力性を期待されて採用されます。
となっております。
事業会社で企画職をしていると「パワポ、エクセルは使える」「フレームワークを用いた分析はできる」「プロジェクト経験はある」といった方々が見受けられますが、コンサルタントとして不足するスキルは必ずあります。
未経験者として採用される以上は短期間で新たな知識、スキルを身に着ける「覚悟」をもって転職しましょう。
コンサルティングファームへの転職において20代であれば資格を持つ事で有利になります。
ただ、資格と言っても公認会計士、税理士、弁護士のように非常に難易度の高い国家資格であれば資格を取得するよりも実務経験を高めた方がコンサルティングファームへの転職には効果的です。
ここでは、難易度がそこまで高くないけどコンサル転職に効果の高い資格をご紹介します。
コンサルティングファームの顧客はグローバル展開している企業が多いため、採用においても英語力が高い人材を高く評価する傾向にあります。
採用の実態として「英会話力」までは問われないことが多く、TOEIC、TOEFL等の点数を参考に評価します。
具体的な目安としてTOEICで700点を超えていると加点評価になります。
800点を超えてくるとグローバルプロジェクトを想定した採用になります。
また、900点を超えてくると海外現地駐在をイメージした採用となり、ロジカルシンキングが弱くても採用されるケースは多くあります。
コンサルティングファームの顧客は「製造業」が多く、製造業の会計には「原価計算」があります。
そのため簿記2級以上を持っていると「会計の専門家では無いものの、素養はある」と評価されプロジェクトへのアサインイメージがしやすくなります。
コンサルタントとして顧客企業を数字で評価していく場面は多いため、数字に強いコンサルタントとしてのアピールが可能です。
※公認会計士、税理士と比較すると評価は高くありません。
あくまでも短期間で取得できて転職に有利になる資格程度としてご理解頂ければ幸いです。
プロジェクトマネジメントに関する国際資格であるPMPを持っていると「プロジェクトマネジメントについて体系的に理解している人材」として評価され、プロジェクトマネジメントを業務の主体とするコンサルティング業界では歓迎されます。
コンサルファームによっては「PMP資格保有者」を採用条件にしている会社もあり、実務にも活かしやすい資格内容なので取得する事をおすすめします。
ITコンサルタントをはじめ、戦略コンサルタント、人事コンサルタント、財務コンサルタント等のIT以外を主体とするコンサルタントでも「IT知識」は高く評価されます。
理由として、顧客企業の戦略、業務改善においても基幹システムやデジタルツールとの関連性は強いため「ITの視点を持ちながらプロジェクト推進できる人」の希少性は高まっています。
大きく2つにIT関連資格を分けると、
①SAP、AWS、Salesforceのようなパッケージベンダーと言われるソフトウェアを理解している事を示す資格
②CIA・CISA、SAP、CISSPのようなセキュリティへの理解を示す資格があります。
①については基幹システム等の導入コンサルタントを中心にスキルの汎用性が高く、資格の種類は多いものの、一つ持っているだけでも評価は高まります。
②については、企業経営において「セキュリティの重要性」はますます高まっており、システム導入・刷新、オペレーションの変更、監査機能の分析・向上などの重要なプロジェクトへのアサインをイメージしやすく評価の高い資格になります。
以上が「短期間で取得できてコンサル転職に有利になる資格」です。
30歳を超えてくると資格よりも実務経験を優先して評価するため、現在の業務の成果を高めたり、過去の成果の見せ方を工夫する事をおすすめします。
転職の目的は人それぞれですが、人生を少しでも良い方向に進めたいと考える方が多いと思います。
どのような人がコンサルティング業界66に入って後悔しているのかを解説していきます。
もしも該当するようでしたら焦らずに転職活動の方向性を検討してみて下さい。
コンサルタントはプロジェクトごとにチームが変わり、求められる役割・知識がどんどん変わっていきます。
そのため、環境変化に適応をしながら、必要な知識をハイペースで身につけていく必要があります。
時には、興味のない分野にアサインされ、興味のない内容をインプットしていく必要もあります。
コンサルタントとして成長していくには「新しい環境への溶け込み方」「新たな分野の学び方」をある程度のレベルで継続的にこなし、仮につまづく事があっても忍耐強く改善していく事が必要になります。
例えば、転職をするときに「アンラーニング(忘れる事)」をして、「前職の仕事の仕方」を忘れて「コンサルティング業界の仕事の仕方」を身に着ける自信がある人はコンサルタントに向いていると言えます。
コンサルティング業界に限らずですが未経験で転職する際には「いままでのやり方」へのこだわりを捨てて「新たな環境で求められる事」を身につける工夫をする事は必ず求められます。
コンサルタントは「フルリモートで自分のペースで仕事ができる」と思っている方が多くいます。
しかし、プロジェクトには期限が設けられており、期限までに質の高い成果を出す必要があります。
顧客への報告日前などは資料を修正する必要が発生して深夜勤務になる事もありますし、プロジェクトによっては顧客企業に出勤して、社員の人と一緒にプロジェクトをすすめる事もあります。
プロジェクトを円滑に進めるためには顧客と飲みにいく事もあるでしょう。
そのため「顧客目線」で柔軟に自身の考え方、働き方を変えていけないとストレスを感じることになります。
少しでも心配な方は選考プロセスにおいて「期待される役割のレベル」「実際の働き方」について確認をしておきましょう。
働き方は会社によって考え方が変わるため、業界全体でとらえすぎず、入社予定企業ごとに確認する事をおすすめします。
コンサルタントは顧客企業との打合せ時の議事録作成や顧客に対する提案資料作成、顧客企業内のプロジェクト推進における調整資料作成など、EXCEL、WORD、パワーポイント、を用いて物事を表現する事が多くあります。
そのため、前職であまりPCを使った業務に携わっておらず、PCスキルが苦手だと最初は苦労します。
例えば、職種で分けると営業職だった方がコンサルティング業界にうつるとPCスキルでつまづく事が多くあります。
ただ、長いビジネス人生でPCスキルを身につけておいてマイナスになる事はないので、忍耐強く身に着けておくことでキャリアアップにも繋げることができます。
PCスキルは一度身につければずっと活用できるスキルですので、安易に退職を選択せずに「スキルを身に着けて仕事をしやすくする」と切り替えるようにしましょう。
最後にコンサルティング業界の退職理由について、以前は「長時間労働に耐えられない」「時給換算すると安すぎる」「出世競争が激しい」などの理由でコンサル業界に入ってみたものの退職する方が多かったですが、
2020年頃から「働き方の改善」「長期雇用への取り組み」が促進され、労働時間・プレッシャーなどを理由に退職にいたる方は減ってきています。
それではコンサル転職に強い総合型の転職エージェトをご紹介致します。
JACリクルートメントはハイクラス、グローバル領域において転職エージェント業界を牽引するリーディングカンパニーです。
特に企業側へのコミットメントが強く、一人ひとりのコンサルタントが担当業界に深い理解を持っています。
具体的には、企業の成り立ち、組織文化・風土、経営方針についても把握しており、非公開求人も多数保有しています。
日本におけるキャリア形成をしながら30代中盤以降に差し掛かる方は登録しておくべき転職エージェントです。
https://corp.jac-recruitment.jp/about/corporate_outline/
リクルートキャリアは転職業界で最大手企業であり、転職支援実績もNo.1を自負しています。
運営母体であるリクルートホールディングスは知名度も高く、営業力に長けた社員が多く在籍しているため大手企業を中心とした希少性の高い求人を数多く取り揃えています。
実際に利用された人の声として「リクルートにしかない求人が多かった」「ホームページでは募集をしていない企業の求人があった」などリクルートが大切にしている「まだ、ここにない、出会い。」の提供を体験する事ができます。
ビズリーチは大手企業、成長中ベンチャー企業のみではなく、優秀なヘッドハンターから直接スカウトを受け取れる転職サイトです。
ヘッドハンターについては採用支援実績、スキルに応じてSランク~Dランクまで評価が付いていますので安心して面談に進むことが出来ます。
また、ビズリーチはキャリアアップを見据えた転職希望者の方が最初に登録するサイトとして有名でTV CMの「ビズリーーチ!」というフレーズをお聞きしたことがある方も多いのではと想定いたします。
企業やヘッドハンターはあなたの職務経歴を見てスカウトを送ってくれますので「希望業種」「希望職種」の欄でコンサルティング業界を選択しておく事で、希望に沿った転職活動に繋げていくことが出来ます。
累計20,000社以上の企業、5,000名以上のヘッドハンター、100,000件におよぶ求人数と出会うことができるのみではなく「経営幹部」「年収1,000万以上」などキャリアアップにつながる求人が多いため、情報源として登録は必須になります。
転職業界最大手のリクルートが運営するハイクラス人材特化型の転職サイトです。
「ビズリーチのリクルート版」と表現すると分かりやすいかも知れません。
登録をして待っているだけでヘッドハンターと採用企業からスカウトメールが届きますので、
転職活動を効率的に進めたい方にとってはおすすめの転職サイトです。
実際の転職決定平均年収は900万円を超えており、掲載求人も年収800~2000万ほどですので、年収アップにつながりやすい転職サイトでもあると言えます。
https://directscout.recruit.co.jp/
人材業界大手のパーソルキャリアが運営する転職エージェントです。
dodaのブランドで「転職サイト」「転職エージェント」の両方を運営しております。
正社員の転職支援のみではなく、全国の派遣斡旋、顧問派遣なども展開している事から首都圏をはじめとした主要都市はもちろんのこと、全国エリアの求人を保有しております。
在籍しているコンサルタントも穏やかな社員が多いため、安心して相談をできると評判です。
エンワールドジャパンは外資系企業を得意とするハイクラス、外資系企業に強い転職エージェントです。
「入社までの支援をしたら終わり」ではなく「入社後の活躍までコミットする文化」が強く、長期的なフォローをしてくれます。
社内のコンサルタントも約半数が外国籍社員が在籍しており、英語面接をはじめとした言語面でのフォローにも対応してくれます。
業種、職種は幅広く対応しており、外資系企業については役員クラスとの長期リレーションシップも持っております。
また、親会社はプライム上場企業で人材業界でも有名なエン・ジャパンですので、サービスのクオリティ、倫理・道徳観の高い社員が転職支援の対応をしてくれます。
https://www.enworld.com/about/corporate-profile
コンサル転職に強い転職エージェントをご紹介します。
アクシスコンサルティングはコンサル業界専門の転職エージェントとして20年以上の歴史があります。
コンサル業界在籍者からの信頼が厚く、大手4大ファームにおけるマネジャー職以上の採用実績は一位です。
未経験からコンサルタントになるための面接対策フォローも充実しており、アクシスコンサルタントを利用して転職成功している方が多くいらっしゃいます。
また、近年では「ポストコンサルティング」(略してポストコンサル)に該当するコンサルティング在籍者が活躍可能な事業会社(非コンサルティング会社)との取引も拡大しております。
例えば、アマゾン、楽天などのコンサルファーム在籍者が活躍しており、年収水準がコンサルティングファームに匹敵するような企業が対象先です。
KOTORAは2000年に日本長期信用銀行(現 新生銀行)出身者が立ち上げた金融・コンサル領域に強みを持つ転職エージェントです。
「人が変われば、企業が変わる。仕組みが変われば、人が活きる」の理念に共感したベテランコンサルタントが在籍し、取引先企業の事業成長に必要な経営人材の採用支援を行っております。
所属業界のプロフェッショナルとしてキャリア構築をしていきたい方にはおすすめです。
アサインは、総合系コンサルファーム出身者が設立した20~30代向けのキャリア支援を行っています。
特にキャリアアップへのこだわりの強いハイクラス人材に強みを持ちながら、取引先企業の選定も行っています。
30代前半までのご転職希望者で「同世代の優秀人材がどのような思考でキャリアアップ活動をしているのか」を知りながら活動をすすめたい方にとってはおすすめです。
ムービンストラテジックキャリア(以下:ムービン)はコンサルティング業界出身者が多く、面接情報や事業の方向性、採用の最新状況などをコネクションも活用しながら収集しております。
そのため、他社エージェントでは未開示の情報や、面接を有利に進めていくためにプラスになる情報を取得する事が可能です。
特に、20代~30代前半までのコンサル業界を希望する未経験者への実績が豊富のため、面接等に不安をお持ちの方は利用をおすすめ致します。
フォルトナの創設者はアクシスコンサルティングの元キャリアコンサルトとしての経験を持っており、コンサルティング業界とのパイプも強いです。
設立からの期間は短いですが、転職エージェント経験者のみならずコンサルティング業界のコンサルタント経験者も採用し、コンサルティング業界に精通したエージェントビジネスを展開しています。
コンコードエグゼクティブ(以下:コンコード)はムービンのキャリアコンサルタント経験者が設立したコンサルティング業界に強みを持つ転職エージェントです。
特に難易度の高い戦略領域にも実績が豊富のため、コンサルティング業界の中でも戦略領域への転職志望度が高い方にはおすすめです。
https://www.concord-group.co.jp/
転職エージェントは国内に1万社以上もあるため、転職エージェント選びで失敗してしまう人が散見されます。
転職エージェント選びで失敗しないために、
・総合系エージェントを2社以上、専門型エージェントを2社以上登録して比較をする
・登録した絵転職エージェントと面談をして「合わない」と感じたら別のエージェントを登録して入れ替える
・登録後に1週間ほど経過し紹介される求人に興味を持てるかを確認する
・紹介された求人に興味が持てなければ「興味が持てない点」をフィードバックし追加求人をもらうようにする。
・フィードバックをしても興味が持てない求人が届くようであれば別のエージェントを登録して入れ替える。
上記を一通り対応して納得できる4社以上の転職エージェントと繋がることが出来ます。
転職エージェントの担当者もヒトなので合う合わないが発生する事を理解しておきましょう。